製茶機械・紅茶機械の製造販売。オーダーメイドのダテックです。

緑茶と紅茶
茶系飲料のはじまり
A1. ウーロン茶
　ウーロン茶は、中国が原産で発祥地は福建省北部の武夷山といわれ、次いで広東省などで作られています。製法による分類では半発酵茶といわれています。
　烏龍茶（ウーロン茶）に代表される半発酵茶の第１次ブームは1978年（昭和53年）に始まりました。当時の社会環境は健康、天然に関心が持たれはじめ、痩身、便秘止めなど効用についての訴求がマスコミを通じ広く流れたこともあり、リーフティー（茶葉）を主体に爆発的に増加しましたが、粗悪品の流通で下火となりました。
　第２次ブームはリーフティーではなく屋外消費をねらって缶入りウーロン茶を（株）伊藤園が1981年（昭和56年）２月に発売を始めましたが、当初は新宿や銀座などの接客業向けが主で販売量も目立ちませんでした。1981年（昭和56年）12月にサントリー（株）によって市販された缶入り烏龍茶飲料は、洋酒のウーロン割りの需要開発などで一気に消費が増え、折りからのチューハイブームと重なって1983年（昭和58年）に兆しがみえ、1985年（昭和60年）に人気が爆発しました。
　甘味がなく、あと味がさっぱり、無着色、天産物であるなど年齢を問わず幅広い消費者のニーズと一致したこともあます。次いで日本コカ・コーラ（株）、ビール会社、食品会社等大手企業が参入し、缶入りによるアウトドア商品として、コールド、ホットものによる自動販売機での展開などで需要がますます拡大しました。その後、紙容器、家庭用を主力としたＰＥＴボトル、ガラスびん等、容器、流通のバラエティー化が行われ伸びは続いています。
　なお、1987年（昭和62年）には「半発酵茶等」（リーフ）、平成元年には「ウーロン茶飲料」の品質表示ガイドラインが設定され表示の適正化が図られています。  
A2. ブレンド茶系飲料
　ウーロン茶飲料、緑茶飲料、無糖紅茶飲料の茶系飲料市場で自然・健康志向の高まりによって無糖飲料が堅実に伸びているなかで、日本茶本来の風味に加え、はとむぎ、大麦、大豆、玄米、どくだみ、ウーロン茶、ハブ茶、プーアール茶、月見草、シイタケ、ミカンの皮、ヨモギ、アマチャヅルなど何種類もの原料がバランスよくブレンドされ、ヘルシー感もあって茶系飲料のカテゴリーにブレンド茶飲料という新しい分野が確立されました。
　1993年（平成５年）３月にアサヒビール（株）（現アサヒ飲料（株））から業界初めて16種類の原料をブレンドした「アサヒ十六茶　缶340g」、1995年（平成７年）１月にはサッポロビール飲料（株）（現サッポロ飲料（株））からハト麦、杜仲などの「源肥茶・太極拳　缶340g」、２月にはキリンビバレッジ（株）から６種類の原料をブレンドした「キリン大黒茶　缶340g」、３月にはカルピス食品工業（株）がウーロン茶に薬膳料理の材料を使った「ゆうゆう茶」、８月にはペプシグループから「七茶でちゅ」、1997年（平成９年）３月にはサントリー（株）から６種類の原料をブレンドした「和風ブレンド茶　のほほん　缶340g」など多数の製品が参入し、その後、ＰＥＴボトル、紙容器、ガラスびん等が流通し、コールド、ホット両面から需要はますます拡大しています。
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A3. 紅茶飲料
　紅茶は、元々は中国の原産ですが、現在ではインド、スリランカ、ケニアなどの東南アジア、北アフリカを中心に生産されています。日本に紅茶が輸入されたのは1906年（明治39年）といわれ、一般家庭で飲物として広まったのは戦後です。
　リーフティーやティーパックあるいはインスタント・ティーによって飲用されてきました。缶入りの紅茶飲料は1973年（昭和48年）（株）ポッカコーポレーションが初めて投入して以来、レモンティー、ミルクティーを中心とした市場でした。1984年（昭和59年）頃から大手飲料メーカの参入もあって、さらに市場は成長しました。また、容器包装も缶、紙、ＰＥＴボトルと多様化してきました。1987年（昭和62年）にはキリンビール（株）から甘さをおさえた「午後の紅茶」ストレートティーが発売され、1989年（平成元年）には大塚ビバレッジ（株）から無糖製品の「ジャワティー」ストレートティーが発売されています。
　また、紅茶のびん詰も初めて「ジャワティー」で発売されました。商品種類は、①ストレートティー（無糖・加糖）、②ミルクティー、③レモンティー（レモン果汁又はレモン香料）、④フレーバードティー（アップル果汁、ミント等の香料）などが発売されています。なお、1992年（平成４年）には「紅茶飲料の品質表示ガイドライン」が設定され表示の適正化が図られています。
A4. 緑茶飲料
　わが国では、遣唐使たちによって茶の種子とともに作り方や喫茶法が伝えられたといいます。もともと、わが国にも山茶の自生があって当時これを利用した記録もみられます。
　緑茶は「日本茶」ともいい、国民生活にとって不可欠の飲料として定着しており、緑茶を代表する普通煎茶は生産量の80％を占めています。
　近年、緑茶がドリンク飲料の形態に加工され、ノン甘味料で冷温共用で幅広く進出し成長していますが、その始めは、1983年（昭和58年）に（株）ポッカコーポレーションが「ほうじ茶」、宇治の露製茶（株）が「ほうじ茶」を発売しました。さらに1985年（昭和60年）には製茶大手の（株）伊藤園が缶入り緑茶を発売し市場拡大を図り、次いでキリンレモンサービス（株）（現キリンビバレッジ（株））等から「煎茶」を、1986年（昭和61年）には国鉄高崎鉄道管理局から「大清水茶」を、1988年（昭和63年）には日本コカ・コーラ（株）から「神薬・お茶」などが発売されるなど参入が相次いぎました。大手食品メーカーの参入もあり、容器形態も、PETボトル、缶、紙と多様化しています。2002年（平成14年）には、ニュータイプ緑茶として、中国緑茶がアサヒ飲料（株）、サントリー（株）、ネスレ日本（株）から発売されました。お茶は熱い湯飲み茶わんで飲んでいたものを缶入りにしてアウトドア志向にあわせましたが、冷やして飲める清涼飲料としても、定着しつつあります。ここ数年、急激な拡大をみせており、茶系飲料の中で、最大のシェアを占めるまでに成長しています。
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清涼飲料の賞味期限

① 期限表示の導入
　食品の日付表示を製造年月日表示から期限表示に改めることについて、厚生省、農林水産省の両省は、「食品衛生法施行規制」や「農林物資規格化及び品質表示適正化に関する法律」に関する諸法令の改正を行い、1995（平成７）年４月１日から施行しました。
　その後、「食品の表示に関する共同会議」で検討され、2003（平成15）年７月に用語を統一し、賞味期限と消費期限になりました。
② 期限表示の設定
　期限表示とは、「定められた方法により保存した場合において、期待されるすべての品質の保持が十分に可能であると認められる期限を示す年月日をいう。ただし、当該期限を超えた場合であっても、これらの品質が保持されていることがあるものとする。」と食品衛生法と加工食品品質表示基準に定められています。このため、製造者は、客観的な期限表示の導入に当たり、保存方法によって異なる経時変化を把握し、科学的データに基づいて責任をもった期限を設定することが必要となります。  
期限表示で表示する期限には消費期限と賞味期限の２つがあります。
　消費期限は一般的に品質が劣化しやすく、製造年月日を含めておおむね５日以内に消費すべき食品につけられる表示。例えば、弁当、調理パン、そうざい、生菓子類、食肉、生めん類
　賞味期限は、消費期限表示の食品に比べ、品質が比較的劣化しにくい食品につけられる表示。例えば、清涼飲料水、即席めん類、冷凍食品、ハム・ソーセージ、牛乳、乳製品。　また、期限表示は定められた方法により保存することを前提とするものであるから、期限表示に併せて保存方法を表示することになっています。この場合、保存方法が常温の場合、常温で保存する旨の表示を省略することができます。ただし、常温で保存する食品であっても、表示された期限に影響を与える温度以外の保存条件がある場合は、当該保存条件は保存方法として表示なければなりません。  
　清涼飲料水は、食品衛生法に基づき、他の食品には見られないような厳しい製造基、成分規格、保存基準に則って製造・管理が行われているので、一般に微生物学的な変化はなく、また、物理的、化学的変化も起こりにくいため、通常の条件で保存する場合、長期保存しても衛生上の問題は非常に少ないと言えます。
　なお、食品衛生法においては、食品衛生確保の観点から、成分、性状等に着目し、清涼飲料水は原料用果汁、冷凍果実飲料、ミネラルウォーター類及びその他の清涼飲料水に区分し、それぞれの性状に応じた殺菌条件が定められています。
　現状の一般的な賞味期限は、商品特性、製造条件、容器及び製品保管環境により、画一的に定めることは不可能であり、この数値は技術の進歩を考慮し、定期的に見直す必要があります。
● 賞味期限はたいてい、缶なら缶の底に、PETボトルならボトルの側面かキャップに表示してあります。
● 「一括表示」といわれる品名、原材料名などが書かれている欄に、「賞味期限　キャップに記載」とか「賞味期限　容器上部に記載」などと、賞味期限の表示してある場所が書いてあります

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